AI×小売業 2026年事例紹介４

AI×小売業 2026年事例紹介４

「AI×小売業 2026年事例紹介」と題して、私の本業にも近い小売業における、AI・データの利用事例を紹介していきます。

今回は、米国のリアル店舗での事例をを中心に調査しました。
やはり、米国はAIをはじめとしたテクノロジーの導入が早いですね。既に多くの小売りでAIを利用した事例が多数あります。

国内外のソースから調査していますが、内容の誤認等ありましたらご指摘ください。
また「個人的な考察」の部分は、超個人的な意見ですので、ご笑覧いただければ幸いです。こんな仕事をしていても、AI・データについては結構懐疑的な部分もあるので、そんな立場から記述しております。

Macy’s

Macy’sは、2026年3月にAIショッピングアシスタント「Ask Macy’s」を正式ローンチした。2025年12月にダークローンチとして試験運用した後、2026年3月に本格展開したと報じられている。Ask Macy’sは、買い物客が自然な言葉で相談しながら、ブランド発見やパーソナライズされた商品推薦を受けられる機能である。百貨店型のECでは、アパレル、化粧品、ホーム用品などカテゴリが広く、顧客の目的も「フォーマルな場に合う服」「ギフト」「季節の模様替え」など曖昧になりやすい。AIアシスタントは、この曖昧なニーズを商品提案に変換する役割を担う。

情報ソース

用いた技術

Google Gemini、会話型AI、パーソナライズ推薦、商品検索、ブランド発見支援が用いられている。特に、ユーザーが具体的な商品名を知らなくても、目的や好みを伝えることで候補を出せる点が重要である。

ビジネスインパクト

Macy’sにとっては、EC上の商品探索体験を改善し、離脱を減らす効果が期待される。百貨店ECは品揃えが広い反面、選択肢が多すぎることが購買の障害になりやすい。AIが接客員のように商品を絞り込むことで、回遊から購買への転換率向上が見込まれる。
ベータテスト期間中、Ask Macy’sを利用した顧客の1回の来店あたりの売上は、利用しなかった顧客に比べて4.75倍高かった。

個人的な考察

Macy’sは米国のアメリカを代表する百貨店チェーン。日本の百貨店と同様で、売上については最盛期に比べると縮小傾向。店舗閉鎖の影響で総売り上げが落ちているが、既存店・継続店舗・高級系ブランドは改善しているといった状況のようだ。

その中で、AIショッピングアシスタントの導入がどのようなインパクトを出していくのかは、注目すべきだろう。
この事例は、オンラインでの生成AI活用になっているが、リアルでの活用にもつながっていくのだろうか。

そこで真価が問われそう。特に高級系ブランドでもAIを使うのか、人の案内にこだわるのかなどは、この様な業界の共通テーマになるのではないか

Ace Hardware

Ace Hardwareは、2026年に店員向けAIアシスタント「Hey ARMA」を2,300店超に導入した。ホームセンター業態では、顧客からの質問が非常に具体的になりやすい。たとえば、工具の使い方、修理方法、塗料や部材の選び方、DIYプロジェクトに必要な材料など、店員には幅広い知識が求められる。Hey ARMAは、店員が携帯端末から商品知識、プロジェクトアドバイス、商品比較、推奨情報に素早くアクセスできるようにするAIツールである。顧客に直接AIを使わせるのではなく、まず従業員をAIで強化する点が特徴的である。

情報ソース

用いた技術

生成AI、自然言語検索、商品知識ベース、プロジェクト提案、店員用モバイル端末連携が用いられている。顧客対応の現場で、店員が即座にAIから情報を引き出せる仕組みである。

ビジネスインパクト

店員の知識差を補い、接客品質を標準化できる。ホームセンターでは、専門的なアドバイスが購買決定に大きく影響するため、AIによる店員支援は売上だけでなく顧客満足にも効きやすい。新人教育や人手不足対策としても有効である。

個人的な考察

こちらは、店員向けのAIアシスタント。リアルでは、まずはこのような活用が多くなりそうだ。
特にホームセンターは、私もデータをみたことがあるが、スーパーマーケットやドラッグストアに比べてもSKU数が非常に多い。
その様な中から、必要な商品を選びやすくするということは、業務効率化として価値は高いのだろう。特に、決まったカテゴリから選ぶのではなく、顧客の課題やニーズから探せるのは、ホームセンター特有だろう。

Kroger

Krogerは、2026年1月のNRF Big Showに関連して、Google Cloudとのパートナーシップ拡大を発表し、顧客向けのAIパーソナルショッピングアシスタントを導入する動きを進めている。食品スーパーの買い物は、単品検索よりも「今週の献立」「家族構成」「健康志向」「予算」「過去の購買履歴」など複数条件が絡む。AIアシスタントは、こうした条件を踏まえて、買い物リスト作成や商品提案、レシピ提案を支援する方向にある。Grocery Diveは、2026年に入ってからの食品スーパー各社のAI活用の代表例として、Krogerの取り組みを紹介している。

情報ソース

用いた技術

Google Cloud、生成AI、会話型AI、商品推薦、購買履歴分析、献立・買い物リスト支援が用いられている。食品小売特有の「何を買うべきかを決める前段階」にAIを入れている点が特徴である。

ビジネスインパクト

買い物リスト作成やレシピ提案がスムーズになれば、買い忘れ防止、関連商品の同時購入、オンライン注文の利用頻度向上が期待できる。食品スーパーでは、購買頻度が高い一方で1回あたりの利益率が低いため、AIによる買い物支援が継続利用や客単価に与える影響は大きい。

個人的な考察

Krogerは米国のスーパーマーケット。どうしても米国だと、ウォルマートが有名すぎるが、「食品スーパー」としては、有力チェーン。
食品スーパーでのAIアシスタントとしては、前回の10X／Stailerネットスーパーでも挙げたが、献立提案などが定番なのだろう。

ただ、それだけでは差別化にはつながらない。
今後、どういった工夫が出てくるのか、継続して見ていきたい。